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海外の航海用電子海図
世界の航海用電子海図は、IHO のチャートカタログによって、カバレッジを見ることが出来ます。
ChartWorkd では、正規の航海用電子海図の他に、プライベート電子海図と呼ばれる民間企業が作成した S-57 準拠の電子海図や、Inland ENC（河川の電子海図？適当な日本語がありません！）、ラスター海図である ARCS などが入手可能です。 これらは、ChartWorld からダウンロードできる ChartBrowser で見る事ができます。
また、Primar から、Chart Catalogue がダウンロードでき、Primar の取り扱う航海用電子海図のカバレッジがわかります。
ディストリビューターから購入する航海用電子海図の発行元は、各国の水路機関です。実際には、世界各国の航海用電子海図は、S-63 規格に従って暗号化されているものもあれば、暗号化されていないものもあります。 国の法律などにより、ライセンス販売ができないため、物理的な CD-ROM を輸入しないと利用できないものもあります。また、刊行しているものの、特定の用途（軍事？）向けにしか利用できない航海用電子海図もあるようです。
海外の航海用電子海図事情については、IC-ENC のリストがあります。
さて、ここでは、海外の航海用電子海図の状況を説明します。
1. フィリピン（刊行機関コード PH）
JICA（Japan Intgernational Corporation Agency、国際協力機構）の支援の元、フィリピンでは電子海図作成技術支援プロジェクトにより、航海用電子海図が作成されました。 すでに、2003年12月より、航海用電子海図が販売されています。（これ、当社が深～く、かかわりました）
2. EAHC（刊行機関コード EA）
EAHC（East Asia Hydrographic Commision、東アジア水路委員会）によって刊行された航海用電子海図です。4 セルが刊行され、フリーでダウンロードできます。
3. アメリカ合衆国（刊行機関コード US）
誰でも自由にダウンロードして使用できる無料の航海用電子海図です。
4. 中国（刊行機関コード C1）
軍事用途にしか使えなかったとの噂でしたが、突然全面的に公開されました。中国の実力の程は大したものです。
5. ロシア（刊行機関コード RU）
ロシアも航海用電子海図を刊行しています。
6. ベトナム
ベトナムは、まだ、航海用電子海図は刊行していません。UKHO が代わりに刊行しています。
7. インドネシア
インドネシアは、自国で航海用電子海図を刊行しています。
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